軍事史学会　呉大会「日本のシーパワー」
『軍事史学』第４４巻第４号（２００９年３月）

共通論題
第１報告
軍器独立と明治期の横須賀海軍工廠ー平間洋一
第２報告
呉海軍工廠の発展と役割ー千田武志（略）
第３報告
日露戦争期の各海軍工廠の生産体制ー奈倉文二（略）

第１報告　　軍器独立と明治期の横須賀海軍工廠　　　　　
はじめに
　横須賀海軍工廠の前身の横須賀製鉄所は、慶応元（１８６４）年にフランスの海軍技師フランソワ・レオンス・ヴェルニー（Francois Leonce Verny）の指導で建設されたが、明治維新で明治政府に移管されると、大蔵省、民部省、工部省へと移管され、明治５（１８７２）年には海軍の強い要望で再び兵部省に移管された（１） 。このように横須賀製鉄所の争奪戦が演じられたのは、横須賀製鉄所が造船だけでなく採鉱機械を生野鉱山に提供し、富岡製糸工場の建設に技師を派遣するなど、日本の近代化の先端にあった。本論では日露戦争期を中心に横須賀海軍工廠が「軍器独立」に果たした役割と、それを可能とした職工の養成と確保という二つの側面から考察するものである。

１　横須賀海軍工廠の沿革
　横須賀製鉄所が海軍の管理下になった明治６年１月に、主船寮（工廠長）から横須賀製鉄所にヴェルニー以下３２名、横浜製鉄所に１２名と４５名のフランス人を雇用しているが、その経費は年間５万円であり、「術ニ精工ナル者ハ仏人ノ差図ニ従フヲ否ミ候。仏人己ノ意ニ適スル者ハ仮拙工ト雖モ賃金ヲ多ク与フルカ故ニ、精工ナル者」は不平を言い退職してしまい「技術者ハ志ヲ得ズ」、このままでは数年を経るも技術の習得は不可能である。早急に２―３名を残し解雇すべきであるとの意見書を提出した（２）。

　しかし、これまでに横須賀製鉄所が建造したのは、お召船の蒼龍丸や利根川丸などの小型船だけであり、海軍はその後もヴェルニーに清輝と迅鯨の建造を依頼していたが、明治８年５月には主船頭の浜田浜五郎が「横須賀造船所処務規定」を改訂し、首長の権限を技術的なものだけに限り、１２月にはヴェルニーなどを解雇し、明治９年１月には海軍少将赤松則良が所長に就任した（３） 。軍器独立への第一歩であった。明治１７年６月には東洋一の第２船渠が、同年１０月には機械工場が起工され、錬鉄、鋳造、旋盤、製缶、組立などの諸工場が拡張整備され、明治２０年には第３船渠脇の海岸に６０トン・クレーンも竣工した。これらの新築工事は木造船から鉄鋼船建造への転換工事であった。また、職工数も明治２２年には２２１５名、工業化を示す工場の機械数は２６台、馬力数は２８５馬力となり、同２８年には４１２１名、２８台、３８４馬力に増加し、日清戦争では呉・佐世保、さらに旅順や威海衛などに延べ１３４１名を派遣するなど、横須賀工廠は中核的な役割を担う海軍工廠であった。その後、三国干渉を受けて軍備拡張が進められ、明治３２年には３８３２人（馬力数４０２馬力）、３６年には職工数６５５１人（馬力数７１４馬力）となり、日露戦争開戦翌年の明治３９年には１万４７８０人（馬力数２９７８馬力）へと拡張された（４） 。一方、造兵部では明治１９年１月に機械工場が落成し、工作機械の据え付けや技術指導にドイツ人のビー・ミュンスターを迎え、日清戦争期には３―４００名であったが、日露戦争期には１０６４名に増加した（５） 。

２　日露戦争期の横須賀工廠の生産能力
　日露関係が切迫した明治３６（１９０３）年１２月１２日、横須賀鎮守府司令長官井上良馨大将から「艦艇ノ修理ヲ要スルモノハ」大至急工事を竣工すべしとの訓令が出され、「職工ノ大部分ニ徹夜工事、若クハ長時間残業ヲ課シ、特ニ緊急工事ノ如キハ１月１日ト雖モ休業スル」ことのない臨時出勤が命じられた。この出師準備命令を受け、造兵部は砲艦橋立、鎮遠、扶桑、平遠、高雄など軍艦９隻に魚雷発射管、機雷投下装置、無線機などを装備し、無線機の装備には技師や工員が無線機を持って呉、佐世保工廠などに運び連合艦隊の主要艦艇２４隻に設定しただけでなく、港湾防備や海峡防備用の砲や魚雷発射機、探照灯、無線機などを第三海堡から函館など１０カ所、さらに北海道から東北、東海の望楼（１４カ所）に無線機などを設置した。また、予算不足から中止していた砲艦八重山と武蔵の修理を開始し、艤装中であった巡洋艦音羽の工事を急ぎ明治３７年９月５日には砲熕試験を行い、６日には職工７名を乗せて対馬海峡に派遣した（６） 。

　出師準備で造兵部が多忙を極めたのは、発射薬の詰め替え作業であった。開戦半年前の６月と１２月に１２ポンド砲以上の発射薬包の火薬量の改訂指示を受け、艦艇搭載中や弾倉保管中の発射薬包２万５１０２包を開戦前の２月５日までに、下士官兵家族と遺族が働く共励会会員を動員して完了した（７） 。また、開戦直前にイタリアから回航された日進は回航を急いだためか、艦底など目に付かぬ部分は塗装した形跡もなく、配電箱はあっても結線されていないようなや手抜き工事（残工事）が１４０カ所もあり、１日１０００人を投入し６時間の残業や徹夜で、回航３４日後の３月６日にかろうじて戦列に加えることができたという （８）。同じく人手を要したのは武庫の海底電線２１万２６００メートルの荷造りと輸送で、武庫員だけでは足りず造兵部や造船部から延べ１０７６名の援助を得たが、岸壁から艀へ、艀から輸送船へと搭載に５日を要した（９） 。
　
　出師準備や戦争中に造兵部で改装、修理を行った艦艇は装甲巡洋艦日進など５隻、巡洋艦が音羽など６隻、海防艦が鎮遠など５隻、砲艦が高雄など３隻と通報艦龍田と水雷艇母艦豊橋と水雷艇１２隻であつたが、砲や無線機などを搭載し仮装巡洋艦に改造した商船は、厳島丸、日光丸など大小２２隻に及んだ。 なお、造兵部が戦争中に製作した主要な装備は無線機２８０台、水雷発射管３１組、各種機雷の付属装置１４５個などであった（１０） 。
造船部が出師準備命令を受け時には音羽が艤装中で、平遠、高雄、第３７号、第３８号水雷艇が修理中であったが、この作業と並行（一部中止）して鎮遠、扶桑、和泉、松島など７隻の出師準備を完成し、予算不足から中止していた八重山と武蔵の修理を開始した（１１） 。
　明治３７年末になり旅順落城も確実となると、長期間の行動から整備を必要とする艦艇が続々と入港し、新高、千歳、松島などの大型艦から駆逐艦などの整備や修理を開始したが、横須賀工廠は大工事を必要とする艦船を担当したため修理隻数は少なかった。しかし、座礁した龍田、触雷した千代田、流氷により艦底を破損した松島、被弾した春日や吾妻などはキールプレートからの取替工事などの大工事が多かった。また、造船部が戦争中に改装巡洋艦に改装したのは日本丸、香港丸など４隻、工作艦に改装したのは江都丸、関東丸など３隻、水雷母艦に韓崎丸（捕獲船エカテリノスラフ）など３隻（豊橋は明治３７年１２月に潜水艇母艦に再改造）、機雷敷設艦など２７隻であった。また、戦争中に完成したのは巡洋艦音羽と駆逐艦有明など５隻で、米国から輸入した潜水艇の竣工は戦後の明治３９年７月となった（１２）。

　一方、造機部では出師準備発令時、新高、音羽と駆逐艦有明の機関を製作中であり、水雷艇２隻の機械を修理中であったが、開戦までに高雄、扶桑、松島など６隻の艦艇と水雷艇１２隻、警備艇１隻の機関を整備したが、開戦１年が過ぎると機関も手入れが必要となり、旅順陥落前後には装甲巡洋艦八雲など４隻、巡洋艦新高など５隻、砲艦松島など２隻、駆逐艦や水雷艇７隻の機関を整備した （１３）。とはいえ、戦闘が日本に有利に展開しており、機関部にまで達する被害を受けた艦艇が少なく、戦争中も新造艦艇用の機関製造に当たり、音羽、駆逐艦の機関１０隻分（舞鶴で建造する２隻分を含む）を製作し、戦艦薩摩と巡洋戦艦鞍馬の機関の製造を続けていた（１４） 。

　横須賀工廠は呉や佐世保工廠、大湊修理工場、民間造船所にも技術者を派遣し、工作船江都丸や水雷母艦豊橋、日光丸、春日丸、熊野丸などにも職工１００名余を派遣したが、特に大湊修理工場の開設と運用には多数の職工を派遣した。明治３６年１２月に職工２２名を派遣して工作機械の据付けを始めたが、年が明けた１月には１８名を追加し完成した。しかし、開戦直後の２月１９日で職工３９名、見習工６名合計４５名の小さな町工場程度の修理工場であった。明治３８年６月に樺太攻略作戦が発令され、大湊が策源地となり小修理が続出すると、８月１７日には２０名を派遣し、第一大湊丸が座礁すると引き揚げ作業に２８名を派遣した。しかし、大湊修理工場は徐々に整備され戦争が終わった明治３８年１０月には７０名（地元採用の見習工２８名）へと成長した （１５）。また、横須賀工廠は大連占領後の９月８日に大連湾工作部に造船部から８０名、造機部から１８名を派遣した（１６）。 このような派遣職工の増加や、戦争景気から民間企業が高額で募集するため、民間「工場ヘ転セントスル者多キ」状況で、民間の需要が高い機械工や仕上工は「常ニ払底シ」残された職工に負担が加重され、それがさらに職工の民間への流れを加速した（１７） 。なお、日露戦争開戦前と戦争中の横須賀工廠の部門別職工数は表の通りであった（１８）。

　　　　　　　　　　　　　　　　日露戦争中の横須賀工廠の職工の状況

　民間の浦賀船渠、横浜船渠、函館船渠、石川島造船所、川崎造船所などにも修理を依頼したが、全般に「委託セシ工事ハ比較的僅小ナリ」で、また委託した仕事の内容も「普通工事ノ修理、製作ニ止リ著大ナル工事ハ一モナカリキ」と造機部では低く評価している。しかし、造兵部は浦賀船渠が近いため工員を派出し、砲艦吾妻、工作船豊橋、水雷母艦唐崎や艦載水雷艇（３隻）の修理を、また函館船渠は「地理上ノ便益多」く、砲艦武蔵、水雷艇母艦唐崎や仮装巡洋艦（２隻）の修理を委託し「良好」と評価している。一方、造機部は民間工場は大型機械の修理に不慣れで、艦載艇用小型機関の修理に限られ、技術を要する修理は民間造船所から工員を工廠に派遣させ、造機部部員の監督の下に当たらせていた （１９）。

３　横須賀工廠の技術水準の検討
(１)艦艇建造期間からの検討
　次に横須賀工廠の技術的水準を建艦期間から考えてみたい（２０） 。明治９（１８７６）年に竣工した１番艦の清輝から６番艦の天龍までは純木造艦、明治２０年１１月に竣工した７番艦の葛城が最初の鉄骨木皮艦、８番艦の武蔵以降は鉄骨鉄皮艦であった。１番艦の清輝から明治１３年に竣工した３番艦の磐城は３年４ヶ月であったが、葛城は４年１０ヶ月、鉄骨鉄皮艦の武蔵（２代）から愛宕、高雄、八重山はほぼ３年であった。しかし、ヴェルニーなどのフランス人技師が帰国したのちに建造された木造外輪船・迅鯨（１４６４トン）は７年１０ヶ月、海門が６年６ヵ月、天竜が７年１ヶ月、排水量が２倍となってはいるが、この一連の建造期間の延長が大型艦になったためか、部材などの輸入が間に合わなかったためか、フランス人技師の帰国が影響したためかとかが考えられるが、木造から鉄鋼船に変換したことにあるのではないか。これは八重山を建造した時には技量未熟から意外な失費が多く、予算不足から高雄の建造費を流用するなど手直し工事が多かったことを伺わせているからである（２１）。

　明治２１年に艦船機関兵器、需品物品はフランス式にセンチメートル、航海術や喫水は英国式にヤード・ポンドを使用する度量法の改訂が行われたが、この度量法の適用範囲が英仏両国の影響分野を現しているのではないか。一方、海軍は清輝が進水した明治８年に英国に扶桑、金剛、比叡の３隻を発注し、３艦は明治１１年に回航された。維新後に輸入した最初の軍艦であった。扶桑は３７２０トン、１３・５ノット、機関出力３５００馬力、２４吋砲４門の最新鋭の甲鉄鋼艦、金剛、比叡は２５００馬力、速力１３・５ノットの鉄骨鉄皮のコルベット艦であり、横須賀造船所が建造している帆走機走兼用の木造軍艦との落差は歴然としていた。さらに、明治１６年にはイギリスから筑紫、明治１９年には浪速と高千穂が、フランスからは畝傍（途中で海没）が輸入された。また、兵器製造ではドィツ人技師ビ・ミュンスターを雇い入れるなど、ドイツの精錬技術への関心を高め、明治１９年にはクルップ社に鉄鋼精錬法を研修するため３名を派遣しようとした。しかし、これは拒否された（２２） 。
　一方、海軍は明治１９年にはフランス海軍の技師エミール・ヴェルダン(Emile Verdun)を招聘し、海防艦橋立（４２７７トン）を明治２７年６月に竣工させたが、橋立は完成に６カ年を要した。明治２７年３月には設計から建造まで全てが日本人による巡洋艦秋津州（３１８９トン）を建造したが、明治維新から日清戦争までの造船量は国産１７隻、２万５０００トン、国産艦の排水量は１５００トンであり水雷艇や通報艦程度であったが、輸入は１４隻、４万トンを占め巡洋艦以上は総て輸入であった。これらの艦艇で日本海軍は世界最初の機力航走の後装砲で黄海の海戦に勝利したが、戦争が終わると世界はこの戦訓を入れ、１万トンを超える大艦巨砲の時代に入り、日本は再び世界の水準に向け「坂の上の雲」を追わなければならなかった。

（２）国産戦艦薩摩の技術力の検討
日清戦争期には技術面からも施設面からも進歩はしたが、日本海軍は日露戦争も再び輸入艦艇で戦わなければならなかった。日露戦争を戦った国産艦艇は３等巡洋艦の須磨、明石、駆逐艦４隻とイギリスのヤロー社、ドイツのシヒシヨウ社などからの水雷艇の組立輸入に限られていた。

日露戦争を戦った艦艇の輸入状況と横須賀海軍工廠（２３）

　しかし、日露戦争開戦後は大きく変わった。小型の駆逐艦建造とともに、超大戦艦の建造に乗り出したのである。明治３８年８月２日には戦艦薩摩（１万９３７２トン）を起工し、４０年１０月には進水させた。横浜の外国人の間には薩摩が転倒することなく進水できるかの賭が行われるほど、日本の技術は低く見られていたが、進水式は明治天皇をはじめ３０００名の観客が見守る中で見事に成功した。排水量は世界一を誇っていた英国戦艦ドレツドノートより１２００トンも大きく、進水当時は名実共に世界最大の戦艦であり、起工後わずか１年半で進水させたことも大きな進歩であった。新聞は欧米列強に「率先して我邦が最大最新式の軍艦を自ら建造して以て、列強の海軍に誇り得るは戦勝に劣らざる快事とすべし（２４） 」と報じた。軍器独立の大きな第二歩であった。しかし、その後の艤装は部品の到着が遅れ竣工は明治４４年２月２８日であった。

　山田盛太郎は『日本資本主義の分析』で、薩摩の建造を「技術的世界水準凌駕への迫進」を遂げた。「設計・工築・材料なども日本のものを用い、船体・兵装・機関ともに欧米水準に劣らない画期的な記録をなす」と評価し、「後年、列強戦艦長門への迫進の基礎は茲に横たわる」と艦船建造史における薩摩の意義を高く評価している（２５） 。しかし、薩摩の建造材料は外国品が６１パーセントを占め、国内品は３９パーセントに過ぎなかった（２６） 。一方、呉海軍工廠は旅順港外で戦艦初瀬・八島が３７年５月に触雷沈没すると、代替艦の建造が急務となり明治３８年１月に１万５１４０トンの三笠級に相当する１万３７５０トンの装甲巡洋艦筑波の建造を開始し、明治４０年１月に竣工させたが、砲熕武器、機関なども国産であり、その排水量は先に横須賀工廠が完成した最大の砲艦橋立の３倍強の大きさであり、筑波の完成は呉工廠が日本の最先端の海軍工廠に発展したことを示すものであった。

４　横須賀海軍工廠が担った役割
(１)近代的技術者の育成
　日本の技術導入は先進国から必要な技術者を招聘し教育を受ける「技能伝習」からはじまり、江戸時代の「年期徒弟制度」から「工場徒弟制度」、「見習工制度」、さらに学科教育の導入と充実の「養成工制度」へと発展していったが、これらを先導したのが横須賀工廠であった。また、横須賀工廠は前近代的な職人的労働者を近代的工場労働者に変え、技術を身につけた職工の離職を防ぎ定着させるため、日本的な雇用制度の確立に大きな足跡を残した （２７）。横須賀工廠の技術教育は慶応２年にヴェルニーの進言を受けた幕府が４名を伝習生に命じたことにはじまるが、明治政府は財政難から中止した。しかし、明治２年３月に製鉄所の通訳官・中嶋才吉が、現在の状況では技術者は育成されず、フランス人が帰国すれば「前途大に憂うべき事項なしとせず」と上申したため 、明治３年に黌舎という正規学校（技術者）と変則学校（職長・技手）が開校した。校長は明治８年までウェルニーが務めフランス海軍の職工学校の教科書を使って行われた。教育期間は３年で幾何学、微分積分学、造船学、蒸気機関、海軍砲術、築造学などの高度な課目が教えられたが、明治１３年には期間が２年に短縮され、予科生徒は工部大学校（東京大学の前身）に委託された 。
その後、明治２２年に黌舎を廃し、工夫から技工になる者を育成するために海軍造船工学校（予科２年、本科３年）を開校した 、しかし、２６年には海軍機関学校が創設されたため従来造船部に付属していた海軍造船学校が廃止され、機関学校に技手練習所を置き造船技師の養成を行うこととしたが 、明治３０年には基幹職工、技師および職長などを養成する海軍造船工練習所を設立した。 しかし、国内各地に工業専門学校が創設され工業教育が向上すると、これら専門学校卒業者を技手に採用することとし、明治３９年には海軍工廠による技術者養成は一旦幕を閉じた。

　しかし、その後に職工の学術的知識が低下したため、大正８年に海軍技手養成所を設立したが、養成所は昭和３年には呉に移転した。 一方、これとは別に大正１０年５月から新規採用の職工に工場毎に期間１年の基礎実務教育を開始したが、大正１３年には見習職工教習所規定を制定し、実務教育は横須賀の第一教習所（造船・造兵）と長浦の第２教習所（造機）で行い、学術教育については午後３時半に終業させて横須賀地区は豊島実業補修学校、長浦地区は船越実業学校に委託した。しかし、昭和１４年４月には池上教習所が開所し、工員養成所教育規定が制定され見習科、補修科、選科および青年科の４科からなる工員養成所の教育が再開され終戦まで続いた 。また、さらに高い技術者を育成するために国外留学も行われ、明治初期にはフランスのシェルブール海軍造船所、明治中期となり工業専門学校出身者が出ると、これらの卒業生はイギリスの造船所やグラスゴー大学などにも留学している。

(２)労務管理体制の確立
　横須賀工廠が最初に抱えた問題は江戸時代の職人的労働者を、職工という近代的工場労働者へ変えることであった。前近代的で時間の観念もない職人には、決められた時間に決められた場所で働かされることは苦痛であったのであろうか、「職工及人夫毎朝入場後、直チニ工場ヲ脱出シ午餐停業ノ頃、混雑ニ紛レテ帰場スル者」ありと、職場離脱も日常茶飯事であったようである。このため明治５年には職工規則を制定し脱走者は「厳密ノ詰問ヲ経テ午後３時間、改札場ノ木杭ニ縛置シ、側ニ犯罪者ノ姓名及付属工場ノ名ヲ記シテ之ヲ懲罰ス」るだけでなく、「脱出中ノ時間ニ応ジテ一日若クハ数日ノ給料ヲ減ズベシ」としていた 。
横須賀工廠は日本的な組織と西欧的な組織を混在させながら、変革し明治６年には頭目差配―平職―見習の指揮関係であったが、明治１５年には工廠次長から「今般専ら工場取締を主とし併せて各自の後栄を図らんため」職工組合を作り、「組互いに親睦を尽くし、過誤を正し、品行を矯正し、職業に精励すべし」と訓示し、職工を指導する組長と５長を配したが、さらに明治２３年には「職工組合内規」を制定し、１組合を２０名程度とし、組には５長若干を置き、数組を併せて班長１名を置き班長に監督させることとした 。その後、明治４２年には「見習職工規則」を制定し、工手―組長―伍長―並職工―試用工―見習工の階級とし、職工で５名程度、組長で２０―３０名の部下を持ち、工手となれば判任官待遇で数組の組を指揮するシステムを確立した。また、大正７年には製図工、検査工、分析工などの専門工は指揮ラインから外し組長と同格に位置付けた 。明治２２年には作業服を定め服装を統一し、明治３３年には喫煙時間、喫煙場所を定めた「職工喫煙規則」を制定するなど職人を職工へと変えて行った 。

　横須賀工廠で目を引くのが技量を向上させ職工が民間会社に引き抜かれるのを防ぐための差別的な等級別賃金制度で、明治２５には工員の等級を日給１０銭から１円４０銭と２６等級、明治４４年には１２銭から３円の５３等級と給与に差を付けていた 。
しかし、民間企業への流出は止まらず「就職ヲ企図スル者続出」する状況に、明治１２年には所長通達で黌舎卒業後に「辞職ヲ許サザルハ勿論他ニ転職ヲ許さず」としたが、明治２４年には海軍造船工学校卒業後６年間、海軍技手練習所や海軍造船工練習所などでは１０年間奉職することを義務づけたが、さらに大正６年には民間造船所１５社と「勤務中ノ工員ヲ雇入セザルモノトス」との協約を結んだ 。

　また職工の定着をはかるために、明治６年には月給職工制度(公休日や病休にも給与支給)を、明治９年には定雇職工制度(勤務年限による賞与加給)を定めたが、明治１６年には「海軍工夫規則」により年功序列の昇任制と賞与加給制、勤務年限にスライドした退職金などを制定した。明治１９年からは潜水作業などの危険作業やコレラなどの伝染病感染の恐れある作業には、特殊作業加給を付けるなど待遇の改善に努めたが、さらに日露戦争で人手が足りなくなると、明治３９年には製図工や事務系に女子を採用した。
　　　　横須賀海軍工廠共済組合病院
　一方、明治時代の職工の生活も仕事も厳しく、残業と徹夜が続いた日露戦争前夜の横須賀海軍工廠の状況を木工見習工であった荒畑寒村（社会主義者で後に共産党に入党）は「悲惨なのは肺結核患者であった。工廠の職工の間に結核患者が逐年増加していることはつとに知られていて、そのために時々海軍軍医の健康診断が行われたが、結核と断定された者の運命は冷酷な解雇の２字に外ならない 」と書いていた。
　職工の死傷手当などにつて政府が工場法を制定したのは明治４４年であったが、横須賀海軍工廠は、その２５年前の明治１９年には官役職工人夫死傷手当規則を定めていた。さらに、明治３９年３月１５日には工廠の従業員や家族の診療を仮病院で開始し、明治４１年４月には横須賀職工共済会病院を開院した 。この病院は市内の開業医の５分の２程度であったため、しばしば医師会と紛糾が起きていた。また、横須賀工廠はこのように安価な医療を提供しただけでなく、職工共済会（明治４５年に全国の職工組合を統合して海軍共済組合となる）では、退職金の支給、慶弔資金の貸出や人事相談、生活協同組合に相当する購買所の運営など、福利厚生面でも先導的な役割を果たしていた。

おわりに　
　軍器独立をどのように定義すべきであろうか。超高度な兵器までの国産を含むのであろうか。もし超高度のミサイルや指揮管制システムをも含むならば、現在の日本も多くの西欧先進国も軍器独立は達成されていない。武器、特に技術の結集した軍艦を輸出した時期を軍器独立と考えるならば、樺型駆逐艦１２隻をフランスに輸出した第一次世界大戦期であったといえよう。フランス製の駆逐艦が大戦中に「殆ど全部使用不能」となり、戦後間もなくスクラップにされたが、樺型駆逐艦は“Torpilleur Japonais”と呼称され戦後１０年近くも使用された。 しかも、この駆逐艦は海軍工廠だけでなく民間の川崎造船所（神戸）、三菱造船所（長崎）でも各２隻を建造しており、この駆逐艦の輸出は民間企業も海軍工廠と同等の技術水準に達したことを意味しており、著者は日露戦争期を国内的軍器独立期、第一次世界大戦期を国際的軍器独立期と規定したい 。

脚注
１．「横須賀製鉄所ヲ海軍ニ付属セシムル件」（海軍大臣官房編『海軍制度沿革　巻３（１）』（原書房、１９７１年）２９０―２９２頁。
２．「横須賀造船所ノ改革ニ関スル件」同右、６０２―６０３頁。
３．神奈川県県民部県史編集室編『神奈川県史　通史編　４　近代・現代（１）』（神奈川県、１９８０年）６０４―６０６頁。
４．横須賀市史編纂委員会編『横須賀市史』（横須賀市、１９５７年）１２４６―１２４９頁。
５．横須賀海軍工廠会編『横須賀海軍工廠外史』（同会、１９９０年）２６３頁。
６．海軍軍令部編『極秘　明治三十七八年海戦史』「第５部施設」巻１５「第７編　横須賀鎮守府ノ施設」、以後、『明治三十七八年海戦史（５部巻１５）』と略記す）１―３頁、３７―４０頁、８３頁、防衛研究所蔵。
７．同右、４７―４８頁、５３―５９頁。なお、家族共励会は困窮する下士卒家族や遺族を支援するために創立され、海軍工廠などの衣料裁縫、軍艦旗の製作にあたり皇后より下賜金などを得ていた（地域女性史の会編『横須賀の女性たち』同会、１９９８年）２２頁。
８．前掲『明治三十七八年海戦史（５部巻１５）』４―５頁、８頁、９０―９１頁。
９．同右、４８―５１頁。
１０．同右、１０―２７頁、４６頁、７６―８２頁。
１１．　同右、１４３頁。
１２．同右、９１頁、１３４―１４８頁、１８１―１８８頁。
１３．同右、１５８−１５９頁。
１４．同右、８頁、１７５頁、１８８―１９２頁。
１５．同右、９０頁、２００―２０１頁、大湊海軍工作部記念誌刊行委員会編『北の槌　大湊海軍工作部記念誌』（同会、１９９１年）３３―４１頁。
１６．前掲『明治三十７八年海戦史（５部巻１５）』８頁、９１頁。
１７．同右、８７頁、２０１―２０２頁。
１８．同右、８７―８９頁、１５４―１５５頁、２０４頁。
１９．同右、８７―８９頁、１３７―１３８頁、１７５―１７６頁、２０１―２０２頁。
１０．前掲『神奈川県史　通史編４　近代・現代（１）』６０４―６０６頁。
２１．前掲『横須賀市史』２７４―２７５頁。
２２．前掲『横須賀海軍工廠外史』３８頁。
２３．同右、５０頁。
２４．『横浜貿易日報』明治３９年１１月１７日。
２５．山田盛太郎『日本資本主義分析』（岩波書店、１９３４年）１０２―１０３頁。
２６．前掲『横須賀市史』１２４９頁。
２７．甘粕啓介「労務―巨大企業海軍工廠　労務面に於ける先駆的足跡」（海軍歴史保存会編『日本海軍史』第６巻、第一法規出版、１９９５年）４３９―４９９頁に詳しい。
２８．同右、４５８頁、前掲『横須賀海軍工廠外史』１９頁。
２９．「黌舎処務順序及諸規則（明治１０年）」「横須賀造船所黌舎規則（明治１１年）」前掲『海軍制度沿革　巻３（１）』３３５―３３９頁。
３０．「海軍造船工学校官制（明治２２年）」「海軍造船工学校規則（明治２２年９月、明治２３年５月、明治２４年８月）」「海軍造船工学校生徒懲戒則（明治２３年８月）」前掲『海軍制度沿革　巻３（１）』３３９―３５０頁。海軍歴史保存会編『日本海軍史　部門小史　上』第５巻（第一法規出版、１９９５年）２１５―２２０頁。
３１．「技手練習所規則（明治２６年１２月）」「技手練習所内規及技手生徒心得（明治２７年６月）」「技手練習所生徒懲戒則（明治２７年７月）」前掲『海軍制度沿革　巻３（１）』３５１頁―３６０頁。
３２．「海軍造船工練習所規則（明治３０年）」「海軍造船工練習所教程（明治３０年）」同右、３６２―３３６頁。
３３．「海軍技手養成所規則（大正８年４月）」「海軍技手養成所教育綱領（大正８年４月）」同右、３６６―３７５頁、前掲『横須賀海軍工廠外史』３２３頁。
３４．「工員養成所教育規定」（横須賀海軍工廠会編『横須賀海軍工廠史』第８巻、同会、１９９８年）３８０―３９１頁。
３５．北政巳『国際日本を砕いた人々―日本とスコットランド』（同文館、１９８４年）を参照。
３６．前掲『横須賀海軍工廠外史』２７５頁。
３７．前掲『海軍制度沿革　巻３（１）』４３頁。
３８．前掲、甘粕「労務―巨大企業海軍工廠」４６９頁。
３９．前掲『横須賀海軍工廠外史』４６頁。
４０．前掲、甘粕「労務―巨大企業海軍工廠」４７９頁。
４１．前掲『横須賀海軍工廠外史』５９頁。
４２．荒畑寒村『寒村自伝』（板垣書房、１９４７年）２３４頁。
４３．横須賀海軍共済組合病院沿革史編纂委員会『横須賀海軍共済組合病院沿革史』（同会、昭和１０年）３―４頁。
４４．Expose de la Situation Generale au Japon(5 Juin 1919)”(X2Attache Naval a Tokyo, Service Historique de la Marines,Paris)
４５．海軍軍令部編『軍機　大正４年乃至九年戦役海軍計理史』（海軍軍令部）６９６―６９８頁。および『軍機　大正４年乃至九年戦役海軍戦史』第１巻（海軍軍令部）３９０―３９１頁、防衛大学校蔵。なお、拙書『第一次世界大戦と日本海軍』（慶応大学出版会、１９９８年）の第５章第３節「連合国への武器輸出」を参照。