序説
 テオ・ゾンマーは『ナチス・ドイツと軍国日本』で、日独両国は戦局が有利なときには戦後の配当を打算し、「別個に互いに全く異なった目標を追及し、その際、通例同盟国間にあるまじき奸計に満ちたダブルゲームに相互に鎬を削る」など、日独間の交渉は「絶えざる摩擦、嫉妬、互いの不信感、明白な裏切り行為によるおらが国本位」の政策の追及であったと批判している1。これほど相互不信に満ちた日独は、どのような経緯で結びつき、世界を敵としてどのように戦ったのであろうか。わが国における日独関係史の研究は、日独防共協定や日独伊三国同盟の締結などに関しては優れた研究があるが、外交史、特に陸軍の動向などに限られ、実際に共同作戦を戦った海軍を視点とした研究は少ない2。

 本書の第一の特徴は日独関係をインド洋をめぐる日独海軍作戦を主軸としたことである。インド洋は東西5・000マイル、面積7・334万平キロの広大な海洋で、連合国にとってはインドなどのアジアの植民地やオーストラリアとヨーロッパを結ぶ動脈であり、広大なユーラシア大陸が独ソ戦で遮断された日独にとっては唯一の連絡路であり、さらに日独が協力して英国を屈服させる海上交通破壊作戦が実施可能な戦場でもあった。また日独両国にとっては技術交換や人物交流、戦略物資を確保し戦力を維持増強する上で極めて重要な海域でもあったが、この海域の重要性を日独両国、日独海軍は軽視した。歴史にイフは禁句であるが、日独の戦争指導が一致していたならば勝てたかもしれない、少なくとも戦争を有利に展開できたチャンスが3回はあったが、2回のチャンスはインド洋に関係したものであったからである。

 最初の戦機は1940年暮れから41年春までの日本軍のシンガポール攻略であり、第2のチャンスは1941年12月の開戦から翌42年6月のミッドウエーの敗戦までに、日本海軍がインド洋に大規模な作戦を展開し、ドイツがスターリングラードの攻撃を中止し、攻撃正面を中東方面に向けることであった。第3のチャンスは41年6月の独ソ開戦直後に日本が対ソ戦に参加することであったが、なぜ、これらの勝機が失われたのであろうか。それは日独両国の国家戦略や軍事戦略、さらには人種的偏見や日本の多頭政治による決断力の不足にあったとした。このインド洋を主軸とした海軍史的視点が従来の日独関係史に新しい視点を提供できれば幸いである。また、海軍の視点から米国が身元不明者グループ(John Doe Associates)として無視し、隠蔽史し、外務省が徹底的に非難し無視しようとしている野村外交再考につらなり、外務省の米国におもねた開戦史観、特に加瀬史観、特に東京裁判史観に対する戦後責任が明らかになるのではないか。

 第2の特徴は日独関係のみに縛られずに、日独両国の動きに対する米英ソ中などの動向を加味し日独関係を極力多角的な視点で分析したことである。本書により国際関係が軍事情勢によって動く冷厳な現実、国益の追求の現実が明らかになるであろう。また、この複雑な国際情勢に対応すべき外務省、陸海軍が国家より自己の省益を重視する日本人のセクショナリズムが国を誤らせたことをも理解できるであろう。第3の特徴は特にコミンテルン(ソ連)の視点加えたことである。冷戦構造の崩壊から一部ではあるがソ連からも外交文書やコミンテルン関係の秘密史料を利用した研究が出版され、米国でもヴェノア(VENOA)文書が公開されるなど、3コミンテルンの活動も明らかになりつつあり、このコミンテルンを加味した視点が多少は新しい視点を提供できるのではないか。それではまず各章の概要を紹介しよう。

第1章の「三国同盟の締結と日本海軍」では明治から第二次大戦開戦までのドイツの日本への影響力、日本の対独イメージを概観し、次いで日独防共協定の締結に伴う日独陸海軍情報協定の締結から、ドイツの開戦に至る間の日独関係を論じた。国際的孤立から脱却するため、日本はドイツとソ連を対象とした「共産インターナショナルに対する日独協定(日独防共協定)」を締結したが、ジョージ六世戴冠式への秩父宮と巡洋艦足柄の英国派遣とその後の訪独、訪独親善使節団(海軍代表大角岑生大将)の訪問中止など、日中戦争が始まるまでの短い期間ではあるが、日本が独自の政策を実施し英米陣営と共存できる好機があり、海軍や外務省はこの好機を利用しようとしたがこの好機は日中戦争の開始とドイツの電撃的勝利から失われ、三国同盟が締結された。

 それは独ソ不可侵条約で破られた。続いて日本はドイツの電撃的勝利に幻惑され、ハインリッヒ・スターマー特使の「独ソ両国接近ノ途上ニ起ルヘカラサル障害アリトハ覚エス」。英国の宣伝とは異なり独ソ関係は「良好ニシテ蘇側ハ独トノ約束ヲ満足ニ励行シツツア」るので、ドイツが日ソの「正直ナ仲買人」となるとの言葉を信じ4、ソ連を含めた四ケ国同盟あるいは四ケ国協商によって外交的孤立を脱し、強化された地位を利用して日米国交調整を行いつつ支那事変の解決を図ることを期待した。そして、自動参戦の回避や技術援助を確約した交換公文も交わされ、海軍の同盟反対は力を失い松岡外相の強いイニシャテブで日独伊三国同盟が締結され、ドイツからは日本海軍へ港湾利用や物資補給などの協力が、さらにシンガポール攻略の要請などがあったが、これらドイツの要請に対する海軍の対応の変化を分析した。

 第2章の「独ソ開戦と日独ソ関係」では、松岡外相のドイツ・イタリア訪問時に、松岡はモスクワでヨシフ・スターリンにアラブ・印度をソ連圏とすると日独伊ソ四カ国同盟への加入を勧説し、スターリンは松岡の構想を評価し加入に肯定的であった。7しかし、独ソ開戦がソ連の加入を消し去りソ連を米英陣営に追いやっただけでなく、コミンテルンの策動でアジア・アラブなどの民族独立闘争の矛先を欧米帝国主義諸国から日独に変え、ヨーロッパの戦争をアジア・アラブに結びつけ、さらに米国をソ連を救うために太平洋戦争へと一歩近づかせてしまった。

 一方、ドイツが対ソ戦に躓くと、シンガポールを打てとの依頼がソ連を討てとの依頼に変わり、日本を平和的南進から「目的達成ノ為対英米戦ヲ辞セズ」との武力南進に変えたが、日米関係が悪化し日米交渉が進展しないと日本は松岡外相を解任し、条約の破棄をも考慮しつつ対米交渉に入るなど日本の対応は急変したが、その先頭に立ったのは海軍であった。海軍は野村吉三郎大将を説得して大使として派米し、8月から9月末まで日米首脳会談に備えて浅香丸に通信機を搭載し待機させた5。しかし、日米交渉が不調に終わると海軍は陸軍以上に急速に日独連係を緊密化したが、それは多少ともドイツ海軍との共同作戦の可能性があったからであった。

 第3章の「独ソ開戦と日米関係」では、独ソ開戦の影響を日米関係を視座に論じた。41年4月に「日米諒解案」が合意され日米の平和が達成されるだろうと、昭和天皇は「忍耐だね6」と木戸幸一に喜びを表し、近衛文麿首相はじめ陸海軍も前途に光明を見出したが、この光明は松岡外相の強力な反対で回答が遅れ、さらに独ソ戦の勃発により国際政治のバラソス・オブ・バワーが急変し、日米の妥協を不可能にしてしまった。以後、日本は日米首脳会議や三国同盟の形骸化などにより日米交渉を進展させようと努めたが、ソ連を援助して英国を救おうと決めたルーズベルトの対応は厳しく、ついに「ハル・ノート」となり太平洋戦争となった。本章では米国が「身元不明者グループ(John Doe Associates)」として無視し埋没させたが、外務省も井川忠雄など始まった野村吉三郎駐米大使などの日米交渉を「呪われた交渉」と批判したが、それはなぜであろうか。本章では日米交渉を海軍の視点から検討し、外務省の日米開戦史観、東京裁判史観誕生が、この野村海軍大将の日米交渉を無視し、否定することによって生まれた史実を検討した。

 第4章の「日本海軍のインド洋作戦」では、日本海軍のインド洋作戦を日独連合作戦の視点から分析する。「気の進まぬ同盟(Reluctant Allies)8」を締結した日独ではあったが、両国は戦争指導や戦略目標の確立、作戦調整などのため各種の委員会を設置し各種の協定を締結し。日独両国の戦略目標が一致した作戦、両国海軍が実施可能であり、また英国屈服に結びつき得た作戦の一つがインド洋作戦であった。このインド洋を日独海軍は如何に考え、如何なる作戦を実施し、その作戦が戦争の趨勢にどのような影響を与えたのであろうか。本章では日独海軍の共同作戦機構や日本海軍の行ったインド洋作戦を明らかにし、その問題点を日独両国の戦争指導の視点から考察した。

 第5章の「ドイツ海軍のインド洋作戦」では、ドイツ海軍の行ったインド洋作戦を分析し、なぜ日独海軍のインド洋作戦が重視されなかったかを明らかにした。ドイツ海軍はインド洋に巡洋艦などの戦闘艦艇や仮装巡洋艦、それに潜水艦42隻(延べ60隻)を派遣し、日本海軍も延べ14隻(述べ27隻)を展開した9。しかし、それはソ連打倒を第一とするドイツ陸軍、中国打倒を第一と考える日本陸軍、英国打倒を第一とし「海上交通の破壊」に専念するドイツ海軍と、米国艦隊の撃滅を第一とし潜水艦を「艦隊の目」と考える日本海軍などの両国の国家戦略、海軍戦略や潜水艦戦術の相違から成果を揚げることができなかった。本章ではドイツ海軍のインド洋作戦を概観し、日独の戦争指導や海軍戦略、作戦効率などを検討した。また、第6章の「日独海軍の海上連絡便」では、日独間を結んだ独伊の封鎖突破船や日独伊海軍の潜水艦による物資輸送や技術交流の実態を明らかにし、第7章の「日独連合作戦の問題点」では日独間には戦争指導や技術交流の必要から、密接な交流が強く望まれていたが、成功しなかったのは日独の戦争指導や海軍戦略の分裂、日独の潜水艦戦術の相違にあったことを明らかにした。

 第8章の「ドイツの敗戦と日独海軍」では、ドイツ敗北後の日本のドイツに対する冷淡な対応と、ドイツ敗北後の日独海軍の最後まで誠実な対応とベルリンに残された海軍軍事委員や駐独海軍武官などのドイツ敗戦直前の残留ドイツ潜水艦の日本への回航要請、スエーデン陸軍武官小野寺信少将と和平交渉を行おうとした駐独武官補佐官扇一登大佐、スイスで海外情報事務局(OSS・CIAの前身)代表アレン・ダレスとの和平工作を推進した駐スイス海軍武官藤村義一(のちに義朗と改名)大佐の動向などが明らかにされる。

 第9章の「日独技術・経済関係」では、大戦中の日独の技術や経済関係を検討した。日独伊三国同盟の締結から敗戦までの日独関係は、ややもすると政治的軍事的な関係が語られがちであるが、この間の日独両国の経済や技術関係はどのようなものであったのであろうか。日本海軍とドイツ技術との関係が論じられる、なぜ、海軍がドイツにせっきんしていったかの背景や日独両国の経済関係満州にあったことがあきらかにされる。また、日本海軍への接近が日英同盟の解消、支那事変による米国の対日武器輸出禁止が、日独接近を憂慮していた海軍をドイツに接近させたことを明らかにした。 しかし、この日独満の経済関係も41年6月の独ソ開戦によりシベリヤ経由の貿易を不可能とし、太平洋戦争の開戦が海洋を通じた日独の経済的結び付きを弱め、さらに開戦直後は戦勝後の勢力圏争奪競争に結び付き、 日独の国家エゴを高めて日独間のパイプを狭め、両国が国家エゴを捨てて協力しようとした時には、戦局の悪化から両国を結ぶ手段は総て断たれていた。日本にとり死活的に重要なのがドイツの技術であったが、それらの技術や武器は戦争初期はブロックケードランナー(Blocade Runner)と呼ばれる封鎖突破船で運ばれていた。しかし、43年中期以降は暗号が解読され封鎖突破船の被害が増大し中止されると、日独の連絡は潜水艦という一本の細い糸に託された。技術的な遅れを泥縄式に補う唯一無二の手段が独伊の技術に頼るほかになかった日本海軍は、あらゆる困難を犯してドイツに潜水艦を送り、必要な技術・武器の入手に努め多くの日本人技術者が訪独し、また指導のためにドイツやイタリアからも技術者が来日した。本章では第二次大戦中に日独間で交換された物資や技術、それを運んだ輸送手段などを軸に同盟国でありながら緊密な経済的技術的な協力関係が樹立できなかった理由を明らかにした。

 第10章の「日本海軍と日独ソ関係」は、第二次大戦中の微妙な日独ソ関係について考察した。総理大臣兼陸軍参謀総長であった東条英機陸軍大将は「独ソ戦の推移に関する判断を誤った。独ソ和平斡旋のチャンスもあったのに惜しいことをした11」と敗戦直前に語ったが、大戦中に日ソ間には中立条約こそ存在していたが、この非交戦関係は単なる戦局のバランスの上に維持されていたに過ぎなかった。米国を敵とする日本も、ドイツを敵とするソ連も、ともに他を顧みる余裕がなかったため互いに中立を守ることを迫られ、両国はこの中立条約の恩恵を受け、ソ連は極東配備兵力の一部を対独戦線に割くことができたし、日本も在満兵力の一部を対米戦線に投入することができた。このように日ソ両国は間接的に同盟国の敵を援助するというまことに奇妙な戦争 ー 同盟国でありながら全く正反対の方策を追及し続ける世界史上類のない同盟戦争を戦ったのであった。また日ソ両国の関係は戦局に応じて変動し、大戦中に海峡通峡問題、航路制限問題や戦争による船舶の被害補償、米国からソ連に貸与あるいは供与された移籍船舶の問題、米海軍の対ソ援助、独ソ和平問題、さらに千島や北海道占領をめぐる米ソの軋轢、ソ連を利用した陸海軍の終戦工作や戦後構想など、日ソ・米ソ間に生じた問題を日独関係を視座に考察した。

 第11章 「米ソ(コミンテルン)から見た第二次世界大戦」では、日本が世界を相手に戦うに至った要因を、日独主軸に日米英中ソの多国間の複眼的視点から考察した。共産主義の恐怖を実感した日独は世界で初めて共産主義(コミンテルン)に対処するため、ドイツは国家社会主義ドイツ労働党(ナチ党)を、日本は大政翼賛会体制と呼ばれる全体主義的挙国一致の政治体制を創設した。さらに両国は共産主義というイズムを対象とした世界最初の日独防共協定を締結したが、日独両国を結びつけたのが反共産主義者の国防軍諜報部長カナーリス海軍少将であり、また、日本を太平洋戦争へと導いたのが共産主義者の尾崎秀実であった。

 一方、米国では容共的なフランクリン・ルーズベルト大統領が、ニューディール政策を採用し、選挙では「ピンカーズ」と呼ばれる共産主義者やシンパを加えたニューディール左派連合を結成した。このためルーズベルト政権には多数のピンカーズが採用され政権内のピンカーズがソ連に情報を流しただけでなく、ローズベルトの政策に大きな影響を与えた。また、ルーズベルトが日本の敗戦直前に死亡したため、職を失ったピンカーズたちがマッカーサー司令部に採用され日本の非武装化を推進した。本章ではピンカーズたちが憲法改正や教育改革などの日本の精神的武装解除、言葉を代えれば国家解体への影響など、米国の参戦から平和憲法の作成などの占領政策について、コミンテルンの視点から考察した。

 第12章の「海軍・外務省の戦争責任と東京裁判史観」では、日独伊三国同盟の功罪、海軍の戦争責任としての南進論や海南島占領、開戦時の永野軍令部総長の強硬論や及川海相の優柔不断の対応などを論じた。また、後半では従来の外務省の日米開戦史観、特に加瀬史観、さらには外務省の戦争責任問題を海軍の史観から再考した。戦前の日本の対外政策は陸軍主導ではあったが常に陸海外の3省が調整して国策を決めていたし、時には松岡洋右や白鳥敏夫などに代表される革新官僚が大きな影響を与えたが、これら革新外交官の戦後の外務省史観の形成に対する責任の追求はあまり行われていない。

 本章では特に外務省と海軍のなどをめぐる日米の開戦史観の相違を嶋田海相と東郷外相との「イカ墨」論争を中心に、米国の開戦史観、すなわち開戦の決断は強硬なハルノートであり、開戦通告の遅延はワシントン大使館の事務処理であったとする海軍の主張と、米国の真珠湾奇襲のために「偽りの野村外交」を継続していたとする米国の開戦史観に同調し海軍が真珠湾奇襲を成功するために外交を犠牲に開戦通告も不要であると海軍から脅迫されたとの東郷外相と海軍の対立を東京裁判をめぐる論争を中心に、外務省が米国の史観(東京裁判史観)に迎合し、東京裁判に協力し「軍部」をスケープゴートとして解体されることもなく生き残り、軍国主義にもっとも関係ある革新外交官が歴史を書き戦後の歴史界に大きな影響を与えた外務省史観成立の背景を明らかにした。本章が昭和史の見方、東京裁判史観に一石を投じ得れば幸いである。

脚注
1 テオ・ゾンマー(金森政也訳)『ナチス・ドイツと軍国日本 防共協定から三国同盟まで』時事通信社、1964年)5頁および49頁。
2 富一郎「インド洋のドイツ潜水艦戦」(『波濤』通巻第85―88号、1989年1月―1990年5月)、英語版としてはJoachim Krug and Yoichi Hirama, Reluctant Allies: German-Japanese Naval Relations in the World War II(Annapolis:U.S.Naval Institute Press, 2001).
3 ベノア(VENOA)文書については次に示す米安全保障局(ASA)のホームページで閲覧可能。http://www.nsa.gov/forms/site_search_action.cfm
4 「松岡外相スターマー特使会談要旨」(外務省編『日本外交年表並主要文書』下巻(原書房、1966年)452―453頁。
5 ボリス・スラビンスキー(高橋実・江沢和弘訳)『考証 日ソ中立条約 公開されたロシア外務省機密文書』(岩波書店、1996年)117―120頁。
6 新名丈夫『海軍戦争検討会議記録』(毎日新聞社、1976年)26頁。
7 木戸幸一『木戸幸一日記』(東京大学出版会、1966年)下巻、870頁。
8 前掲“Reluctant Allies”の本の題名。
9  ドイツ海軍がインド洋に派遣した潜水艦は作戦潜水艦42隻、補給用潜水艦11隻の総計53隻とイタリア潜水艦6隻と日本に譲渡した1隻の総計60隻であったが、インド洋に到着したのは42隻であった。(冨一郎「インド洋のドイツ潜水艦(4)」『波濤』第88号、1990年、139頁)。
10 種村佐孝『大本営機密日誌』(ダイヤモンド社、1952年)213頁。