日本海軍の術科教育と練習航空隊はじめに
海軍は陸軍と異なり武器の種類も多く、さらに武器の優劣が戦闘を決することから、常に最新鋭の武器を装備し、それを運用するために海軍兵学校や海軍大学校とは全く性格を異にする砲術とか、水雷術などの術科を教育する学校が必要であった。また、志願あるいは徴兵で海軍に入隊してくる新兵を教育し、海軍軍人として部隊に送り出すためにも、兵学校などを卒業した若い士官に術科を教えるためにも術科学校が必要であった。
日本海軍も列国海軍同様に術科教育は実地教育のオン・ジョブ・トレイニング方式で、練習艦を経て講習会や学校へと発展していった。海軍の創設とほぼ同時期に創設されたのが砲術学校、水雷学校、工機学校であり、その後に兵器の発達により潜水学校や通信学校、さらに太平洋戦争開戦後には電測学校、工作学校、対潜学校、気象学校、衛生学校、魚雷艇訓練所などが創設された。術科学校の教育課程はいずれの学校でも普通科課程から高度の専門的な知識を教える高等科あるいは専修科、特修科があり、経歴と階級に応じて階層的な教育が行われていた。
術科学校への入校は士官の場合は中尉から大尉で高等科に入り、それにより将来の専門が決められた。これは下土官兵の場合も同様であったが、下士官兵の場合は技術習得に名誉心や競争心を刺激させ、また同時に実利も与えていた。普通科を終えると初めて「マーク持ち（特修兵）」として、職種別に「特技章」が与えられ軍服の左腕に付けられた。術科学校に行けない兵は「無章兵」として区別され、進級や配置などに差を付けられた。無章では下士官にはなれなかったし、さらに下士官になっても准士官に進むには高等科を出ていなければならなかった。普通科に入るのには試験があり、普通科に入れても高等科に入るためには普通科の成績が上位でなければならなかった。また、高等科に入っても一生海軍で送ろうとするならば、好成績でないと継続任用とならないので、高等科でも勉強をしなければならなかった。さらに、特技章手当として１日１０銭の手当も付けられていた。このようなことから超人的な技能保有者が育ち、それが太平洋戦争初期の日本海軍に勝利をもたらしたのであった。
海兵団
徴兵、志願兵として海軍に入隊すると、最初に入るのが海兵団である。海兵団では数ヶ月間、海軍に関する一般的知識だけでなく、兵種に必要な基礎的な術科が教えられるが、この海兵団の歴史は海軍の教育機関の中でも古く、明治８年の浦賀水兵屯集所まで遡る。海兵団と名称が変わったのは明治２２年で、以後、この名前は終戦まで変わらず多くの海軍軍人には忘れられない名前となった。海兵団では砲術科、運用科、航海科、機関科、主計科などの３等水兵としての必要な術科教育のほかに、軍楽術練習生（横須賀海兵団のみ）や掌厨術練習生、普通科、高等科信号術練習生などの特修兵の教育や、初任下士官、初任准士官講習なども行われていた。なお、下士官以下の場合は練習生、海軍兵学校や機関学校の場合は生徒、士官の場合は学生と呼称されていた。海兵団はワシントン条約で一時期、舞鶴海兵団が閉団されたことはあったが、開戦直前の昭和１６年１１月に開団され、横須賀には横須賀海兵団、武山海兵団、呉には呉海兵団と大竹海兵団、佐世保に佐世保海兵団と相浦海兵団と七つの海兵団があった。しかし、太平洋戦争が始まり多数の兵員が必要となると、昭和１９年には朝鮮籍や台湾籍の志願者のために、鎮海や高雄にも新設され最終的には１１箇所となった。なお、朝鮮籍、台湾籍の入団数はそれぞれ９０００名、朝鮮籍の陸海軍への志願者は昭和１６年に４５・１倍、１７年に６２・４倍、１８年には４８・１倍となっている。海軍砲術学校
砲術は明治３年、兵部省が英海軍のホース大尉を教官として、横浜で龍驤に各艦から乗員を集めて学んだのが最初であった。しかし、本格的な教育が始まったのは浅間を練習艦に指定した明治１４年７月であった。その後、明治２６年１２月に砲術練習所を築地に開設したが、明治３２年には練習所と練習艦を横須賀の小海湾へ、明治３３年には横須賀の長浦湾に移動した。さらに、日露戦争後の明治４０年４月には横須賀軍港内の楠ヶ浦地区に新校舎を建設して移動、呼称も海軍砲術学校と変えた。大正期には射撃距離の伸延から測的課程、体育課程を追加したが、上海事件が勃発し陸戦隊の強化が必要となると、陸戦隊、陸戦砲隊などの教育が追加された。さらに昭和１６年６月には敷地が手狭となったため、陸戦隊や対空砲台関係を千葉県館山市に移し館山砲術学校を開校、従来の砲術学校は艦砲（含む対空砲）と体育の教育と研究とされ横須賀砲術学校と呼称が変わった。さらに、戦争末期には両砲術学校は初任軍医、薬剤、技術士官に対する教育のほか、海軍予備学生の教育も行ったが、教育人数の増加にともない昭和１９年４月に、横須賀市長井に長井分校、２０年４月には京都府宮津に栗田分校を開校した。
海軍水雷学校（機雷、対潜、通信、電測学校）
水雷学校から機雷学校、対潜学校、通信学校そして電測学校が生まれた。水雷術の教育が本格化したのは明治１１年に英国に発注した扶桑、比叡、金剛が回航され、これらの艦に装備されていた索曵水雷（外装水雷）にはじまる。この回航時に英国海軍のゼー・パールが扶桑に乗艦して来日したので、教官を委嘱し扶桑が搭載してきた電気器具、水雷用具等を摂津に移載し、摂津を水雷練習艦に指定し中少尉３３名を集めて伝習を開始した。
翌明治１２年２月には水雷練習所を創設し本格的な教育を開始した。しかし、当時の水雷は防御水雷と呼ばれる現在の機雷であり、本来の水雷（魚雷）が導入されたのは明治１８年７月、ドイツのシュワルッコプ社製の１４吋伊型水雷の導入後からであった。
明治１６年２月には水雷練習所を廃止し水雷局を設置したが、明治１９年１月にはこれも廃止し、横須賀に水雷営、水雷武庫、水雷術練習艦迅鯨を置き教育を開始した。１方、明治２４年には最初の国産魚雷が開発され、これにより水雷兵器は機雷系防御水雷と魚雷系の攻撃水雷の２系列になった。明治２６年には水雷術練習艦制度が廃止され、横須賀鎮守府の隷下に水雷術練習所が開設された。明治４０年４月には水雷術練習所が廃止され、長浦に新築庁舎、兵舎などを建設し、水雷学校が開校した。昭和６年には航空魚雷が実用化され、昭和９年５月には水雷術航空魚雷練習生課程が新設された。
支那事変が起こり揚子江で機雷に悩まされると、機雷や掃海関係の教育が重視され、昭和１６年４月には海軍機雷学校として分離独立し横須賀市長瀬に開校した。しかし、攻撃精神一点張りの日本海軍の体質から、学生は「海軍嫌い学校」などと自虐していた。一方、第二次世界大戦開戦後に米潜水艦による艦船の被害が激増すると、各種の対潜水艦対策を緊急に講ずる必要に迫られ、昭和１９年３月には対潜学校と改称、教育も対潜水艦作戦、爆雷投射、水中測的などが重視された。昭和１８年６月には魚雷艇員に対する教育を始めたが、翌１９年４月には水雷学校附属施設として魚雷艇訓練所を長崎県川棚に新設し、震洋艇、回天搭乗員など特攻要員を養成する機関となった。
海軍の通信術に関する教育は無線機の実用化にともない、明治３４年４月に無線電信術講習を水雷術練習所で始め、３６年１２月には無線通信の課程を新設するなど、日本海軍は無線通信を活用して日露戦争に勝利した。日露戦争後の明治３９年６月には掌電気練習生課程を新設し、機関兵曹、機関兵に電気学に関する教育も開始したが、昭和５年６月には水雷学校内に海軍通信学校を分離独立させ、昭和９年には横須賀市久里浜に校舎を新築し移転した。昭和１３年はじめには暗号班か設けられ、交信班、兵器班、暗号班の３つの課程が開講した。
一方、航空無線の教育は昭和５年ごろから霞ヶ浦航空隊で行っていたが、昭和７年に航空廠（のちの航空技術廠）が設置されると、機上通信、機器整備が霞ヶ浦航空隊から横須賀航空隊へ引き継がれ、さらに一部は州崎航空隊へと移管された。また、暗号要員の増加を迫られると、昭利１８年３月に暗号術課程を設けたが、５月には山口県防府市に防府通信学校を新設し、従来の通信学校は海軍横須賀通信学校と呼称が変わった。また、レーダーなどの電波兵器の出現により、昭和１７年に入ると２−３ヶ月の電探講習が行われたが、昭和１８年８月には電測術課程を開設し、昭和１９年９月には藤澤分校を海軍電測学校として分離独立させたが、昭和２０年７月１日には暗号関係の教育を豊川分校に移した。
海軍航海学校・海軍気象学校
明治１８年１２月に富士山艦を運用練習艦として、３等水兵以上の水兵を対象に８ヶ月の運用術の教育を始めたたが、明治２２年には筑波が運用練習艦に指定され兵曹となるべき練習生に運用術を教育したが、明治２４年には中止された。次ぎに運用練習艦による教育が再開されしたのは、日露戦争後の明治４１年５月で、運用術と航海術が練習生を対象に開始されたが、大正１５年からは海軍大学校航海科課程の教育も加わり、航海科、運用科と２区分になって昭和を迎え、昭和７年には専攻科学生や見張術練習生課程も加わり、昭和９年４月には横須賀に海軍航海学校が開校した。
気象術は昭和初期までは兵科士官の常識として、航海科の教務の一つとして教えられてはいたが独立した課程はなかった。しかし、航空機の発達などから昭和１１年１月には普通科信号術修了者に、航海学校で２ヶ月程度の講習を行い気象特技を認定していた。しかし、昭和１７年１２月には高等科、普通科の気象課程を設置し、昭和１９年５月には霞ヶ浦に航海学校分校を開校、終戦５ヶ月前の昭和２０年３月には海軍気象学校として独立した。
海軍工機学校・海軍工作学校
工機学校は機関学校となったり廃校されたり、術科学校の中で最も改編の激しかった学校であるが、その歴史は古い。明治１７年７月に横須賀水兵屯営の若火夫３０名を横須賀造船所に通学させ、製罐、煉鉄、旋盤などの技術を修得させた。しかし、入隊早々の若火夫では知識経験不足で機関術の取得には無理があった。そこで水夫長、鍛冶長や海軍工夫として３年以上勤務した者（のちの海軍の階級で見ると下級士官または上級下士官）に改め、明治１９年７月に鍛冶、木工、機関工の３種に区分し、鍛冶練習工を兵器局兵器製造所、木工練習工と機関練習工を横須賀造船所に通学させた。明治２０年７月、横須賀にあった機関学校が兵学校に合併され閉校したため、旧機関学校の校舎を利用しで機関手（１年）、火夫（２年）の練習生を教える学校として海軍機関学校を開校した。しかし、明治２６年１１月に再び機関科生徒養成の機関学校が横須賀に新設されると、機関工練習所と改称され機関学校の付属とされた。しかし、木造から鉄鋼艦へと艦艇の近代化が進むと、明治３０年１０月には機関術、鍛冶術、船匠術を下士卒に教えることにして機関工練習所を廃止し、新たに機関術練習所を設置した。明治４０年には教育制度の改革に応じて機関術練習所は工機学校と校名を変えた。しかし、大正３年４月には経費節減から海軍機関学校付属の練習科とされ廃校になり、機関学校練習科とされた。ここにも戦闘重視、後方軽視の日本海軍の体質が感じられるが、機関の近代化に助けられ１５年後の昭和３年６月に機関学校練習科から分離独立し、横須賀市久里浜に校舎を新築し再び海軍工機学校が誕生した。再興された当初は普通科、高等科、特修科工作術練習生と、普通科、高等科と選攻科学生だけで高等科はなかったが、昭和５年には船匠術が工術、さらに工作術と改められ、昭和９年には高等科学生の課程が設けられた。
太平洋戦争が始まり機関要員の急速増員が必要となり、久里浜の校舎が収容能力の限界を超えたため、大楠分校が横須賀市郊外に新設されたが、さらに昭和１９年６月には沼津に沼津工作学校が新設された。しかし、横須賀工作学校の定員１５００名に６１２０名、沼津は定員７５０名に３７００名収容という過密状態であった。沼津工作学校の新設により従来の工作学校は、横須賀海軍工作学校と名称を変え、横須賀工作学校が従来の機関術、沼津工作学校が航空機および築城と設営隊に関する術科を教育することとされた。さらに、昭和１９年１０月には舞鶴の機関学校が兵学校舞鶴分校に改められたため、昭和２０年３月には再び工機学校から機関学校と校名が変わったが、昭和２０年３月には大楠分校が大楠機関学校として分離独立し、同年５月には大竹分校、宇部分教場などを新設するなど、機関術科の教育は泥縄的対応であり混乱に満ちたものであった。
海軍潜水学校
大正９年９月に呉に海軍潜水学校が開校したが、最初は校舎はなく軍艦厳島を使用し、呉市校外の吉浦に校舎ができたのは４年後の大正１３年７月であった。大正１２年１１月には潜水艦長を対象とした甲種学生課程か設けられた。初期の教育は兵科学生と機関科学生の２種で下士卒の教育はなかったが、その後、下士卒の教育も加わり４課程が加わった。教育人数の増加から昭和１７年４月には広島県大竹市に大竹分校が創設され、１１月には大竹分校が本校となり、本校が吉浦分校と改称された。さらに、１９年４月には柳井分校、翌２０年６月には瀬戸内海に機雷が投下され、訓練が不可能となったため能登半島に七尾分校を創設した。
海軍衛生学校
明治２３年１月、５等看病人教育規則を制定し、海兵団において看護兵の教育を始めたが、明治３５年５月には海軍病院に看護術練習所を新設し教育を移行した。しかし、大正１０年６月には看護術練習所を廃止し、軍港所在地の海軍病院に練習部を置いて教育することにした。太平洋戦争が始まり大量の医官や薬剤官、看護兵が必要となると、戸塚海軍病院、賀茂海軍病院の練習部を改編し、昭和２０年４月１日に戸塚衛生学校、賀茂衛生学校を創設し、看護科の下士卒の医務教育を戸塚衛生学校、薬剤教育を賀茂衛生学校と分担させた。
海軍練習航空隊
航空要員の教育は明治４２年に海軍大学選科学生２名を国外に派遣したことに始まる。その後、大正５年に横須賀海軍航空隊が開隊し、同年１０月から操縦学生、翌６年には下士卒の航空術の課程の教育が開始された。大正８年には航空隊に練習部が新設され航空術学生、航空術機関学生と練習生の教育が開始された。大正１０年５月には英国からセルピン大佐以下の航空団が来日、１年３ヶ月にわたり指導を受け、ここに日本海軍航空の基礎が確立された。さらに大正１１年１０月には霞ヶ浦航空隊も開隊し、教育は横須賀と霞ヶ浦の両航空隊で行うことになった。しかし、当時は航空機が未発達のため事故が多く、大正７年に横須賀鎮守府が府下の部隊から下士卒の希望者を募ったが、応募者は１５名、試験に合格した者は２名と不人気な職種であった。昭和４年のロンドン会議で艦艇の保有量が押さえられると、日本海軍は航空兵力の増勢に力を入れ横須賀と霞ヶ浦航空隊を練習航空隊に指定し、霞ヶ関航空隊が基礎的操縦と整備、横須賀航空隊が応用操縦、偵察、航空術（戦技）と分担を決めた。戦前は飛行学生や偵察学生は練習航空隊修業後に、実用航空隊の佐世保あるいは大村航空隊で１年程度の錬成訓練を受けて連合艦隊に配属され、連合艦隊で１から２年の実戦的訓練を受けて一人前のパイロットとなるのが一般的であった。
大量のパイロットを確保するために、昭和５年６月には海軍飛行予科練習生制度を採用し、昭和１１年には予科練習生は飛行予科練習生、続いて乙種飛行予科練習生、翌１２年には新しく甲種飛行予科操縦生の制度を設け、１期生２１２名が横須賀航空隊に入隊した。航空機の増加から昭和１３年には新しく筑波、鹿島、鈴鹿の航空隊が練習航空隊に指定され、海軍練習連合航空隊司令部が新編された。さらに、太平洋戦争開戦前には横須賀鎮守府に第１１海軍練習連合航空隊（谷田部、百里原、土浦航空隊）、呉鎮守府に第１２海軍練習連合航空隊（大分、宇佐、岩国、博多航空隊）を編成したが、太平洋戦争が始まるとパイロット教育の必要性はさらに高まり、第１３連合練習航空隊の他に９つの連合練習航空隊が編成され、昭和１８年２月には練習連合航空隊を統括する練習連合航空総隊が新編され、戦争末期には約８０の航空隊で教育が行われた。しかし、昭和２０年３月１日には第１１、第１２，第１３連合練習航空隊が第１０航空艦隊に編入され、５月５日には２２の練習航空隊が実戦部隊に編入され、未熟なパイロットが神風特攻隊員として無為に沖縄の海に消え、敗戦を待たずに海軍練習航空隊の歴史は閉ざされた。おわりに
国力に劣る日本海軍は戦略も戦術も短期決戦、少数精鋭主義であったが、教育も要員養成も同様であった。日露戦争では海軍大学校を閉校し教官を連合艦隊の参謀などに配置した。また、日中戦争が始まると昭和１２年と１４年の海軍大学校の教育を中止した。全力を傾注するほどの作戦行動をとっていない海軍が、なぜ僅か３０名程度の次代を担う士官を割けなかったのであろうか。それはワシントン条約締結以後、１３年にわたり兵学校の生徒採用数が減らされたため、中堅クラスの士官が不足したからであった。また、４年後の太平洋戦争では、軍縮で５１期と５２期が５０人しか採用できなかったため、定年退官後の佐官を召集し、若い未熟者を指揮官に任命するなど不適切な補職とせざるを得ず、勝てる戦いに敗北を重ねている。兵学校を卒業して一人前の科長になるのに１０年、艦隊参謀や艦長になるには２０年が必要である。平和時に「百年兵を養うは一日の為なり」を国民に理解させるのは難しい。しかし、自存自衛の軍備を「一日の為に」整備し維持することは、現在の平和と繁栄を謳歌しているわれわれの義務ではないか。昭和世代は大正世代の「つけ」を払わされたが、平和と繁栄を謳歌しているわれわれが平成の「つけ」を次の世代の子や孫に払わして良いのだろうか。
参考文献
海軍歴史保存会編『日本海軍史 部門小史（上）』第５巻（海軍歴史保存会編、平成７年）
海軍編纂委員会編『海軍 海軍軍政・技術・会計経理・人事』（誠文堂図書、昭和５６年）